ＮＳＤのマテリアリティ

マテリアリティ特定プロセス

ESGに関連する多岐にわたる課題のなかから、ＮＳＤグループの強みや業界特性を踏まえてマテリアリティを特定し、社会のサステナビリティの実現に実効的に貢献するための取り組みを推進しています。
マテリアリティの選出にあたっては、「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社グループにとっての重要度」の二つの観点を踏まえて、社外の専門家のアドバイスも交えながらプロセスを遂行しました。

マテリアリティマップ

ＮＳＤグループのマテリアリティ

環境への対応（Environment）

地球環境への負荷軽減

持続可能な社会を実現するため、地球環境保全を経営課題の一つとして認識し、お客様やビジネスパートナーと連携しながら豊かでより良い地球環境の実現に貢献します。

機会

ITサービス利用の拡大: GHG排出量の管理に関するITソリューションの提供

リスク

社会的責任への対応: サプライチェーン全体での対応

マテリアリティ	施策	取り組み事例と実績
気候変動／エネルギー管理	TCFD提言に基づく情報開示 ISO14001に基づいた環境マネジメントの徹底環境に配慮した取り組みの推進 CO₂排出量^※ 2030年度：1,395t-CO₂（2020年度比42％削減） CO₂排出量^※ 2044年度：ネットゼロ達成	TCFD提言に賛同し、同提言に基づいた気候変動に関連する当社の「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の情報を開示。 ISO14001：2015の認証規格に準拠した環境マネジメントシステムを構築し、PDCAサイクルに則った運用・管理を実施。 2024年度のCO₂排出量^※は1,806t-CO₂で2020年度（基準年度）比24.9％削減。
廃棄物	ペーパーレス化、パソコンのリサイクル等による廃棄物の低減印刷用紙の利用枚数 2030年度：50万枚（2020年度比45％削減）	2024年度の印刷用紙利用枚数は61万枚で2020年度（基準年度）比32％削減。パソコンのリユース・リサイクル率は100％を維持。

マテリアリティ

施策

取り組み事例と実績

気候変動／エネルギー管理

TCFD提言に基づく情報開示
ISO14001に基づいた環境マネジメントの徹底
環境に配慮した取り組みの推進

CO₂排出量^※ 2030年度：1,395t-CO₂（2020年度比42％削減）
CO₂排出量^※ 2044年度：ネットゼロ達成

TCFD提言に賛同し、同提言に基づいた気候変動に関連する当社の「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の情報を開示。
ISO14001：2015の認証規格に準拠した環境マネジメントシステムを構築し、PDCAサイクルに則った運用・管理を実施。
2024年度のCO₂排出量^※は1,806t-CO₂で2020年度（基準年度）比24.9％削減。

廃棄物

ペーパーレス化、パソコンのリサイクル等による廃棄物の低減

印刷用紙の利用枚数 2030年度：50万枚（2020年度比45％削減）

2024年度の印刷用紙利用枚数は61万枚で2020年度（基準年度）比32％削減。
パソコンのリユース・リサイクル率は100％を維持。

※測定対象エネルギーはScope1+2、集計範囲はＮＳＤおよび子会社です。
※生物多様性／水についてはこちらをご参照ください。

社会への対応（Social）

IT企業としての特性を活かした社会貢献

AIをはじめとする最先端技術の探求を通じ、人や社会に役立つソリューションの創造・提供を行うことで、お客様とともに新技術・DX分野での新たな価値を創出し、持続可能な社会の実現に貢献します。

機会

社会からの信頼獲得: 責任あるIT企業としての対応

DX関連事業・ソリューション事業の拡大: 各企業においてDXやソリューション導入が進められることによる当社の事業創出

リスク

社会的責任への対応: ＮＳＤグループ全体での対応

技術的知見不足: 技術革新への対応不足による競争力低下

マテリアリティ	施策	取り組み事例と実績
ITを活用した社会イノベーション	新技術・DX関連ソリューションの創造・提供による社会課題の解決ＮＳＤの目指す姿である“「人とITの未来」を提案する会社”の実現に向けて特に注力しているマテリアリティです。社会課題の解決と自社の企業価値向上を両立させ、社会との共存共栄を目指します。	プライベート生成AIプラットフォーム「BizInsight」を開発・提供、企業の生成AI活用ニーズに柔軟に対応。白板紙の製造工程における生産計画作成の自動化を実現し効率化に貢献。次世代水道事業DXの推進により水道ライフラインの安全・安定的な運営をITの側面から支援。「e-加賀市民制度」の公的個人認証の導入を支援、地域活性化に向けたIT活用ニーズに対応。工場における化学物質の特定および使用量の把握をシステム化し、業務効率化に貢献。
責任あるAI提供	IT企業の使命として、責任あるAI提供に向けたルールの策定	AI事業の推進とAIガバナンスの徹底の両立を目的に「AI基本方針」、「AI規定」を制定。

社会への対応（Social）

多様な人材が働きがいを持って活躍できる職場づくり

事業を支えるための大切な財産である社員を真のプロフェッショナルに育成するとともに、働きやすい環境の整備と維持に努め、多様な人材が働きがいをもって活躍できる職場づくりに努めます。

機会

多彩な人材の獲得: 多様な働き方を推進することによる人材獲得

市場での競争力向上: 多彩な人材獲得による品質・生産性向上

リスク

人材流出: 社会全体で働き方の選択肢が増えたことによる人材の流出

生産性の低下: コミュニケーションロス等による生産性低下、品質低下コミュニケーションロス等による生産性低下、品質低下

マテリアリティ	施策	取り組み事例と実績
人材開発	充実した研修制度と実務指導を通じた能力開発技術者としての技術力の向上（基礎から新技術の探求まで）社会人としてのヒューマンスキルの向上	2024年度はアジャイル開発や技術トレンドに関する研修を重点的に実施。褒賞金支給対象資格を拡充。2024年度末時点の情報処理関連の有資格者数は延べ5,095名。 2022～2025年度にかけてベースアップ等による処遇改善を実施。 2024年度にキャリアラインの細分化等により人事制度を充実化。
社員の働きがい	社員への適切かつ十分な能力開発機会の提供社員の貢献に報いる公正な人事制度の運営
社員の健康	社員が健康で安全に働ける環境の提供目標月平均残業時間（法定外）20.0時間未満を継続有給休暇取得率 75％以上	2024年度の月平均残業時間（法定外）は16.9時間で20.0時間未満継続。「健康経営銘柄2025」に選定されるとともに「健康経営優良法人2025（大規模法人部門・ホワイト500）」に認定。
ダイバーシティ&インクルージョン	女性活躍推進のための取り組みの着実な実践社員の多様性を尊重した働きやすい環境づくり女性社員比率　2030年度：30％以上女性管理職比率　2030年度：20％以上男性社員の育児休業取得率　2030年度：80％以上	2024年度の女性社員比率は22.8％、女性管理職比率は11.6％と、それぞれ増加傾向。 2025年度入社の新卒採用者の女性比率は49.7％。男性社員向け育児支援制度セミナーを実施。2024年度の男性社員の育児休業取得率は66.7％と、前年より約17ポイント増加。 D&I研修の実施、LGBTQに関する啓発冊子の配布等を通じ理解を推進。えるぼし認定の最上位を取得。
サプライチェーン・マネジメント	ビジネスパートナーとの対等で公正な取引の励行ビジネスパートナーとのサステナビリティ課題の共有・実践	「サステナビリティ調達ガイドライン」を通じたビジネスパートナーの経営層との定期的な情報共有。サステナビリティ調査による啓蒙状況の調査、サステナビリティ活動や健康経営推進のためのセミナーを開催。

ガバナンス（Governance）

会社の存立基盤をより強固なものへ

堅実かつ効率的なコーポレート・ガバナンスを実践するとともに、重要な情報を取り扱う企業として情報資産に対する安心・安全な取り扱いに努め、社会の信頼に応えていきます。

機会

社会からの信頼獲得: 責任あるIT企業としての対応

リスク

サイバーリスク: 不正アクセスによる情報漏えいやサイバー攻撃

社会的責任への対応: ＮＳＤグループ全体での堅実な事業運営

マテリアリティ	施策	取り組み事例と実績
コーポレート・ガバナンス	実効性の高い監督と透明性の高い経営判断を支える取締役会の運営効率的かつ持続可能な成長につながる業務執行を支える役員報酬制度	取締役８名のうち４名、監査役３名のうち２名が独立社外役員。取締役報酬は基本報酬・賞与・株式報酬で構成（40％以上がインセンティブ報酬）。
コンプライアンス	コンプライアンス意識の醸成と実践公正取引の確保と腐敗行為の防止コンプライアンス違反等の未然防止	下請法や独占禁止法等の重要法令やハラスメント防止等について定期的に研修を実施（受講率100%を継続）。リスク・マネジメント委員会にてコンプライアンスの遵守状況を確認。課題等について取締役会へ報告。
データプライバシー&セキュリティ	情報セキュリティに関する社員のリテラシーの向上サイバー攻撃対策や脆弱性診断等を通じたセキュリティ強化	情報セキュリティ・個人情報保護について定期的に研修を実施（受講率100%を継続）。情報セキュリティ委員会を毎月開催し、全社的なセキュリティ対策等について審議。不正アクセスやマルウェア感染等の防止策強化。

マテリアリティ	施策	取り組み事例と実績
人材開発	充実した研修制度と実務指導を通じた能力開発技術者としての技術力の向上（基礎から新技術の探求まで）社会人としてのヒューマンスキルの向上	2024年度はアジャイル開発や技術トレンドに関する研修を重点的に実施。褒賞金支給対象資格を拡充。2024年度末時点の情報処理関連の有資格者数は延べ5,095名。 2022～2025年度にかけてベースアップ等による処遇改善を実施。 2024年度にキャリアラインの細分化等により人事制度を充実化。
社員の働きがい	社員への適切かつ十分な能力開発機会の提供社員の貢献に報いる公正な人事制度の運営
社員の健康	社員が健康で安全に働ける環境の提供目標月平均残業時間（法定外）20.0時間未満を継続有給休暇取得率 75％以上	2024年度の月平均残業時間（法定外）は16.9時間で20.0時間未満継続。「健康経営銘柄2025」に選定されるとともに「健康経営優良法人2025（大規模法人部門・ホワイト500）」に認定。
ダイバーシティ&インクルージョン	女性活躍推進のための取り組みの着実な実践社員の多様性を尊重した働きやすい環境づくり女性社員比率　2030年度：30％以上女性管理職比率　2030年度：20％以上男性社員の育児休業取得率　2030年度：80％以上	2024年度の女性社員比率は22.8％、女性管理職比率は11.6％と、それぞれ増加傾向。 2025年度入社の新卒採用者の女性比率は49.7％。男性社員向け育児支援制度セミナーを実施。2024年度の男性社員の育児休業取得率は66.7％と、前年より約17ポイント増加。 D&I研修の実施、LGBTQに関する啓発冊子の配布等を通じ理解を推進。えるぼし認定の最上位を取得。
サプライチェーン・マネジメント	ビジネスパートナーとの対等で公正な取引の励行ビジネスパートナーとのサステナビリティ課題の共有・実践	「サステナビリティ調達ガイドライン」を通じたビジネスパートナーの経営層との定期的な情報共有。サステナビリティ調査による啓蒙状況の調査、サステナビリティ活動や健康経営推進のためのセミナーを開催。